◆眼科 編
白内障や硝子体の日帰りオペを実施する診療所が増えました。白内障は加齢とともに誰もが罹りうる疾患だけに、受診のハードルが高く、順番待ち期間の長い病院より、身近な診療所で専門治療を受けたいというニーズが高まるのは当然といえます。眼科の開業では、この日帰りオペを実施するか否かで、事業計画・資金計画・人員確保等が大きく変わることになります。高齢患者さんが多いことから、バリアフリーも必須要件となります。
≪ポイント≫
・競合過多な診療科だけに、診療に対する考え方や治療方針、特徴(薬物処方、精神療法)をできるだけ多く広報し、ネット上のマッチングを図る
・保険診療では電子カルテ以外の医療機器を用いず、広い面積も必要としないことから初期の設備投資は低く抑えられるが、内装費はやや多めの予算を計上
・ターミナル駅周辺での開業が有利だが、大通りに面したビルの1Fなどの目立つ場所である必要はない
①経営戦略・立地選定
眼科での経営戦略と立地選定では、日帰り手術を行うかどうかによって異なった戦略を立てることになります。
(1)日帰り手術を行う場合
白内障や硝子体手術などの日帰り手術を行う場合、希望する立地であっても、手術実績が豊富で、地域の知名度や信頼度が高い競合眼科があるエリアは避けるべきです。
最近では、手術実績をホームページ上で掲載していたり、都道府県で行っている医療機関データベース([医療情報ネット(ナビイ)]など)に診療実績として公開されているケースもあるので、競合診療所における現状をしっかり把握した上で、日帰り手術への取り組みを検討することが大切です。
また、眼科の外来受療率は内科などと比較すると低いことから、一般的に診療圏を広く設定し、併せて地域住民の生活動線上にあることが重要となります。また車が主な移動手段となる郊外にあたっては、駐車台数をどれだけ確保できるかが集患を左右することがあります。
日帰り手術を行う場合は、手術機器や手術室(クリーンルーム)の準備などで多額の初期投資が必要となるため、事業計画において、初期投資額を十分回収できる手術件数を把握し、その手術件数を確保できる市場があるかどうか、また、その手術数を実施するための診療体制の確保(診療時間、看護師などのスタッフ)が可能かどうかを綿密に検証することが不可欠となります。
日帰り手術の需要は、眼科外来の潜在患者数と比例します。よって、潤沢な来院患者予測数が確保できることと、日帰り手術の収益見込みは、事業計画上は、患者さんとの信頼関係ができる開業後半年後くらいからを見込んでおくことが、安定的に事業を立ち上げるうえで重要なポイントとなってきます。
特に都市部においては、競合環境が年々厳しくなってきており、戦略を見誤ると投資の返済が経営を圧迫し、収入が追いつかないといった状況を招きかねないため、細心の注意を払う必要があります。
(2)日帰り手術を行わない場合
日帰り手術を行わない場合でも、眼科診療所の開業にあたっては、医療機器の投資が高額になるケースが多いため、開業当初どこまでの医療機器を導入するのか、事業計画上、一日何人の患者数が必要になるのかをしっかり検討し、把握したうえで、その必要患者数を十分超える診療圏で開業を計画することが重要です。
患者さんの受診行動として、設備の整った診療所を選択する傾向にあるため、手術設備などの整った眼科診療所との競合は避けてエリアを選択することが立地選定の第一要件になると考えます。
(3)立地選定の共通テーマ
眼科の開業にあたっては、中心的な患者層が高齢者になり、日帰り手術の対象も高齢者となりますので、自宅から近い診療所がファーストチョイスとなります。そのため、夜間人口が多く、競合の少ないエリアで、かつ受療率が他の診療科目と比較して低いことを加味し、ある程度広域から患者さんを集められる生活動線を強く意識することが立地選定のポイントになります。
物件選定では、視力などに問題を抱えている患者さんが多いことから、バリアフリーのアプローチをもった1階での開業、もしくは、高齢者をターゲットとした内科や整形外科が入居する医療ビルや医療フロアなどが通院の利便性を考えると親和性が高く理想的といえます。
また、眼科検査スタッフの能力や人柄も患者定着に重要な要素となりますので、優秀なスタッフの確保、眼鏡やコンタクト販売店との連携も患者さん本位のサービスを考える上で事前に検討しておきたい項目です。
~株式会社日本医業総研 発行 診療所開業 ここで差がつく診療科別開業成功のポイント より~
★次回は 眼科の事業計画 を掲載予定です
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消化器内科 ①経営戦略・立地選定 2023/6月更新分
消化器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2023/8月更新分
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