◆糖尿病内科 編
一般的な内科を含めた競合が多いだけに、糖尿病内科の新規参入は容易ではありません。逆に専門医として地域の信用をつかめれば患者さんが長期定着し、右肩上がりの成長が見込まれるのが糖尿病専門内科の特徴といえます。大切なのは、立ち上がりの不安を軽減する事前の開業環境準備です。また薬物処方だけにとどまらない専門性を食事指導、運動療法などの生活習慣改善等で発揮することが大きな差別化要因となります。
≪ポイント≫
・事業計画では、診療方針に則り一般内科と糖尿病患者さんとの比率をどのように設定するかが重要
・立ち上がりの遅い糖尿病内科では、現勤務先患者さんを定期受診者として引き継げる条件下でのエリア選定を優先
・一般的な内科との競合が避けられないだけに、専門診療科としての生活習慣改善、服薬指導、食事指導、運動療法などの実践が信用と定着、差別化につながる
①経営戦略・立地選定
糖尿病内科での経営戦略と立地選定では、一般内科をメインとして間口を広げるか、糖尿病内科の専門性をアピールするかによって異なった戦略を立てることになります。
（１）一般内科をメインとする場合
一般内科をメインとする場合は、慢性疾患の定期受診患者さんをいかに積み上げられるかが重要になってきます。
慢性疾患患者さんの受診行動としては、自宅から近い医療機関がファーストチョイスとなることから、開業候補地での診療圏調査結果で患者予測数値がしっかりと出てこない限り、成功の確率は厳しくなると考えられます。また診療圏の設定も狭域な徒歩圏内となります。
慢性疾患患者さんの診療所選びの基準は、日常のちょっとした不調や不安にも相談できる、かかりつけ医ということです。ですから、医師と患者さんとの信頼関係の構築がそのベースとなります。
新規開業の場合は、現在通院している医療機関に不満をもつ方や、健康診断などで要治療となった新規の慢性疾患患者さんをいかに取り込めるかということになります。医療過疎地でもない限り、こうした患者さんを獲得するには相当な期間を要することになります。事業を早期に軌道に乗せるためにも、落下傘開業は避け、現勤務先病院で定期通院されている患者さんに、継続してかかっていただけるエリアでの開業の検討が現実的であり賢明な選択といえます。
また、開業後も地域住民を対象に定期的な「健康教室」などを開催して、「疾病予防や慢性疾患との向き合い方」などの啓蒙活動に努めるなど、「かかりつけ医」機能を発揮して、地域住民に受入れられる継続的な工夫が必要と考えられます。
（２）糖尿病内科の専門性をアピールする場合
糖尿病内科の専門性をアピールした開業を検討する場合、現勤務先病院で定期通院されている患者さんに、継続してかかっていただけるエリアでの開業、糖尿病の初期治療を行う専門病院（糖尿病診療に強い病院）の近くでの開業、もしくは、ターミナル駅で人の流れが多く広域から集患が見込めるエリア、内科開業の一般的な診療圏（都市部では半径約1km）において、内科開業医のなかでも糖尿病内科の専門医が少ないエリアを選ぶことが必須となります。
糖尿病患者さんの治療にあたっては、毎月一度の定期通院が期待でき、併せて定期的な検査も必要になることから、治療単価も比較的高い代わりに患者数の確保には相当な時間を要します。これは、すでに定期的に通院している糖尿病患者さんが医療機関を乗り換えることのハードルの高さを表します。
そうしたことから、糖尿病専門診療所の開業にあたっては、一定数の患者さん（できれば診療所の運営固定費と院長ご家族の生活費をカバーできる人数）を引き継いで開業することが賢明であると考えます。
併せて、新たな糖尿病患者の獲得のために、糖尿病治療のための専門的な診断を行う病院などで非常勤勤務を行い、定期的な通院が必要な糖尿病患者を自院に紹介できる体制がとれると毎月一定数の新患獲得が期待できます。望ましい立地選定は、できるだけ広域から患者を集められる立地、さらに、専門的な糖尿病治療を行っている病院などとの連携を構築しやすい立地が条件になります。
実際、私どもの開業支援実績では、現勤務先から継続して診療する患者さんを引き連れて開業されたケース、糖尿病専門医が少ない地域での開業を見越して、同一診療圏で糖尿病の初期治療を行う専門病院に一定期間非常勤で勤務し、糖尿病患者を引き連れて開業するとともに、開業後の糖尿病患者の新患獲得のルートを作って開業されるケースが多くあります。これらの周到な準備が診療所の立ち上がりを大きく助けました。
専門領域が競合する診療所が診療圏内にないことや、「糖尿病内科」を強調する診療所名、標榜科目の上位表記などで集患効果を高めることは、専門性を打ち出すすべての診療科に共通します。また、糖尿病の専門性を発揮する医療機器も必要ですが、診療所における糖尿病治療の基本は、血糖値をできるだけ正常に近づけるための薬物療法、食事療法と運動療法、生活習慣の改善指導ですから、管理栄養士や運動療法士などの専門スタッフの採用（非常勤）もサービス提供上の差別化要因となります。
一般論として、糖尿病専門診療所の場合、一旦定期通院患者さんを獲得すると、その患者さんが透析治療や入院を必要とするような症状にまで悪化しない限り継続的な治療が必要になるので、一般内科のような季節変動に左右されず、右肩上がりで収入が積み上がっていきます。また、より専門性の高い治療や通院の利便性を求める患者受診行動を期待して、人口基盤のある住宅地というより、人の集まり、人の流れがあるターミナル駅での開業で集患力を発揮しているケースも多く見受けられます。
～株式会社日本医業総研 発行 診療所開業 ここで差がつく診療科別開業成功のポイント より～
★次回は 糖尿病内科の事業計画 を掲載予定です
＜過去のブログ＞
消化器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2023/8月更新分
循環器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2023/11月更新分
呼吸器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2024/2月更新分
