診療所開業　～　診療科別開業成功のポイント　～

- 2024.01.16

◆呼吸器内科　編

ＣＯＰＤや喘息など、発作性に苦痛を伴う呼吸器疾患に対して、専門クリニックは住宅地だけでなくオフィス街においても速やかに受診できる利便性に優れた立地選定が重要です。専門性を高めるうえで必要な医療機器の導入や検査内容、治療方針などを効果的に広報して広域からの集患を図るほか、順番予約・時間予約など待ち時間のストレスを軽減する受診しやすい体制を整備することが大切になります。

≪ポイント≫

・専門性をアピールする場合は、ターミナル駅周辺で人の流れが多く、広域からの集患が可能なエリアを選定
・比較的高い診療単価を設定できる診療科ゆえに、事業計画では提供する医療内容と単価設定、増加する来院数の読みが重要
・導入する医療機器は価格交渉をもとに慎重に選定し予算化する

②事業計画

　呼吸器内科の事業計画における重要なポイントは、診療単価の設定とそれに伴う原価率の設定と１日あたり患者数の推移をどのように設定するかです。

　呼吸器内科のなかでも喘息などの治療を希望する患者さんの診療単価は非常に高くなる傾向が強く（一般内科の約4,500円に対し、呼吸器内科は5,000円～10,000円）、受診比率を高く設定すると、少ない来院患者数で収入計画が大幅に上昇します。

　この診療単価の高さは開業初年度の呼吸器内科の患者数の伸びの設定値にも影響します。収入は診療単価×１日の診療人数×月間稼働日数で掛け合わされていくので、１日１人の増患だけでも収入全体に与えるインパクトは大きくなります。一般内科では仮に患者が１日１人増えた場合だと、4,500円×20日（月間稼働日数）＝月間90,000円の収入増になりますが、呼吸器内科では、10,000円×20日＝月間200,000円もの増収となります。1日１人の違いが、年間120万円以上の収入差となるわけです。

　もちろん、呼吸器内科の診療単価が高いことの内部要因に、CPAPのレンタル料やアレルギー検査にかかわる外注コスト、呼吸器検査機器のランニングコストなどが発生し原価率（収入の増加とともに増える経費で、薬品材料や外注検査費がこれにあたります）を引き上げますから、収入がそのまま増益というわけではありません。検査ごとにかかわるランニングコストが事業計画の原価率に影響するので、導入する機器ごと、検査の種類ごとの外部に出ていくコストを事前に確認することが必要になります。

　前項でも触れましたが、COPDや喘息などの呼吸器疾患は発作性に苦しさを伴うことが多いことから、私どもの開業支援実績においても、不調時に早く受診できる通勤途中や職場の近くなど利便性の高い場所での開業で比較的診療単価の高い呼吸器内科の患者さんに多く来院いただいているケースが見られます。ただし、患者数の伸びを楽観視しすぎると、資金繰りの見通しが甘くなり、予想通りに患者数が推移しないときに、資金が不足する事態にもなりかねませんので、こちらも呼吸器内科診療所の開業支援実績が豊富なコンサルタントや会計事務所などの協力を得て、精緻な事業計画を作成されることをお勧めします。

　呼吸器を専門とする診療所であっても、人員配置は一般内科と同様、受付は常時2名、看護師は常時１名の体制で事業計画上の人件費計画としては問題ありません。ただし、院内で検査を行うことが診療上必要になるケースが多くなるため、１日あたりの患者数の増加に合わせて看護師の配置体制を適宜見直すことも必要になってきます。