interview.3

クリニックの成功に欠かすことのできない人財に特化したサポート

“共感力”が院長との一体感を醸成させる

日本医業総研では、コンサルティング部とは独立した形で「人財コンサルティング部」が組織されています。コンサルティング部との密な連携を図りつつ、院長の要望に応じてスタッフの採用計画、接遇等研修、組織体制強化等の継続的なサービスを実施しています。

「人事はどうも苦手で…」という院長は、実は少なくありません。理想とするスタッフ像は描けることができても、そうした人材をどのような視点で採用・教育し組織体制化するのかについて、勤務医の先生の多くは、経験する機会がないのが実態です。しかし、クリニックが提供する医療サービスでは、看護師や受付スタッフの対応が受診者やご家族の評価に敏感に影響するだけに、チームワークも含めた人事を疎かにすることはできません。

人事に関する問題意識を院長と共有し、同一の目線でともに考え改善を図る。丁寧かつ的確なコンサルテーションの積み重ねから、院長との一体感が醸成されることに充実感が得られる反面、院長とのコミュニケーションや意思疎通の不具合には厳しい評価が下されることも覚悟しなければなりません。コンサルタントに求められるのは、専門的な視点を持ちながらも、院長と同じ立場に立ち物事を捉え判断していく“共感力“です。あるべき論を展開し、法律や規則から「できません」と言うのは簡単ですが、院長が求めている回答は「では、どうしたら良いのか」についてです。そこを院長と一緒になって考え、自らの知識を院長の立場に立って実務に落とし込んでいく作業こそが、私たちが提供するべき価値なのです。

看護師からコンサルタントへ転身

私自身は、以前看護師として病院に勤務する傍ら、大学院で医療経営管理学を学び、医療機関を専門とするコンサルタントに転身しました。

臨床の現場を知り、医療者チームや対患者さんとの信頼関係を構築する意味において看護師は貴重な経験でしたが、改善に取り組むべき課題は常に山積していましたし、一看護師の立場でできることにはどうしても限界がありました。病院組織の一員としてではなく、外部の広い視野から医療機関を見つめなおしてみたい。医療者・患者さん・地域を並列の視点で捉え、望ましい医療サービスのあり方や、それを実践できる人財・組織づくりに貢献したい。地域医療を最前線で支えるクリニックだからこそ、患者さんと身近に接する“人”を大切にしたいと考えています。

“とことん…”の姿勢が信頼を生む

現在、日本医業総研が開業をサポートするクリニックの30％以上が、開業後の継続的な人財コンサルティング契約を締結されています。また、開業後一定の期間を経てからスタッフに関する悩みが生じ、院長から相談されるケースも数多くあります。人財コンサルティング部では、基本的に月間1～2回クリニックを訪問して院長と面談し、人事に関わる問題・課題への改善等へ向けた提案と教育・実践・評価を繰り返すわけですが、実際は相談の頻度が高く、週に何度も訪問しなければならないケースも少なからずあります。これを「大変だ」と思うか、「やりがい」に感じられるかが、コンサルタントの適性の一つといえるかもしれません。

院長・医療スタッフとの接し方や、専門的な医療知識は、入社後の経験を積むなかで身につけることができます。もちろん、日常の勉強は必要となりますが、大切なのは課題に対して熟考を重ね、実践努力し、さらにチャレンジを怠らないことです。院長からの相談はケースバイケースで、人財コンサルにマニュアルはありませんから、「このケースでは、経験上こうするべき」と最初から結論付けることはできません。また、スタッフの定着率が不安定という相談では、院長ご自身の考え方や雇用体制そのものを見直さなければならないケースもあります。時には、院長には不快に感じられるのではないかという提案をするケースも生じますが、それがコンサルタントの責任ある仕事です。コンサルタントの“とことん考え、最後までとことん実践し尽くす”姿勢は、必ず院長からの評価に結実します。

クリニックの日常に接する仕事からは、多くの課題やニーズを感じ取ることができます。それら一つひとつの蓄積が私たちコンサルタントのノウハウとなり、新たなサービスソフトを生み出します。弊社が定期開催している「医院経営塾」にも、アップデートされたソフトが常に活かされています。私たちコンサルタントの成長は、常に現場から学ぶものです。