◆眼科 編
白内障や硝子体の日帰りオペを実施する診療所が増えました。白内障は加齢とともに誰もが罹りうる疾患だけに、受診のハードルが高く、順番待ち期間の長い病院より、身近な診療所で専門治療を受けたいというニーズが高まるのは当然といえます。眼科の開業では、この日帰りオペを実施するか否かで、事業計画・資金計画・人員確保等が大きく変わることになります。高齢患者さんが多いことから、バリアフリーも必須要件となります。
≪ポイント≫
・競合過多な診療科だけに、診療に対する考え方や治療方針、特徴（薬物処方、精神療法）をできるだけ多く広報し、ネット上のマッチングを図る
・保険診療では電子カルテ以外の医療機器を用いず、広い面積も必要としないことから初期の設備投資は低く抑えられるが、内装費はやや多めの予算を計上
・ターミナル駅周辺での開業が有利だが、大通りに面したビルの1Fなどの目立つ場所である必要はない
②事業計画
眼科の事業計画は、日帰り手術（白内障、外眼部など）の実施の有無で大きく内容が異なります。
手術を実施する場合の収入計画においては、手術を別建てで計画することが大切です。実施予定の手術の診療単価と件数を通常の保険診療の予測とは別に計算し、併せて原価率（収入の増加とともに増える経費で、薬品材料や外注検査費がこれにあたります）も日帰り手術の内容に応じて設定しなければなりません。医師１人の対応であっても、部門別（外来と手術）損益を適正に管理しなければ経営の健全なバランスは図れないわけです。
人件費の計画についても同様です。手術を行わない場合は、受付は常時2名体制、検査員（受付と兼務の場合も多い）は常時1名から2名体制でのスタートで良いと思われます。
一方、手術を行う場合は、看護師の配置が必須となります。手術実施日（曜日・時間帯など）の設定と実際の手術開始日によって、採用のタイミングと配置人数が変わりますので、計画に応じた人件費計画を立てる必要があります。人員の配置としては、視機能回復の矯正訓練などを行うＯＲＴを常勤採用するか、非常勤とするかにも検討が必要になります。
その他の経費内容については、眼科の場合は医療機器投資額が高額になるケースが多いため、それに見合った保守料や損害保険料、償却資産税などを予算の中に計上しておくことが他の診療科目と異なる重要な点になります。
資金計画に関しては、医療機器の投資についても、手術を実施する場合とそうでない場合では大きく異なります。他の診療科と比べ、医療機器一種類当たりの導入単価が高いことから、手術頻度の少ない開業初期から必備となる機器と、患者増に応じて後で導入しても影響がないものを吟味して事業計画を立てることをお勧めします。手術に関する投資では、手術件数に応じた設備負担が可能なプランを医療機器メーカーが提案してくる場合もありますので、活用して初期投資を抑えることも有効です。
また、日帰り手術を行う場合は、手術室のほか、リカバリー室や準備室などを確保しなければならず、単純に床面積が増えるので、内装工事費が増大します。
また、眼科の手術室には高い空気清浄度などが求められることから専門業者に委託しなければならないケースもあり、この工事費も適正な金額を計上しておかなければいけません。
運転資金をどれだけ確保するかという点については、地域ニーズに対して眼科診療所が少ない場合は、比較的早期に事業が立ち上がるケースもありますが、他の診療科目と比較して、医療機器が高額になるために固定費が高額になるケースが多いことから、来院患者数や日帰り手術件数の予測を誤ると一気に資金繰りが厳しくなります。最低でも開業後1年間の月次の収支計画を立てて、損益分岐点を超えるまで事業資金が枯渇しないように、慎重に開業準備を進めていただくことが重要です。
～株式会社日本医業総研 発行 診療所開業 ここで差がつく診療科別開業成功のポイント より～
★次回は 眼科の職員配置・採用計画 を掲載予定です
＜過去のブログ＞
消化器内科 ①経営戦略・立地選定 2023/6月更新分
消化器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2023/8月更新分
循環器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2023/11月更新分
呼吸器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2024/2月更新分
糖尿病内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2024/5月更新分
小児科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2024/8月更新分
整形外科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2024/11月更新分
皮膚科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2025/2月分
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