◆整形外科 編
整形外科では、高齢者を中心とした足腰の不調等でADLの低下を伴う方への配慮が不可欠で、完全バリアフリー、複数台分の駐車場の確保、テナント開業の場合も１Ｆが優先されます。事業計画では、運動器リハビリ機能をどの規模とするか、また検査における画像診断機能をどこまで整備するか、併せて機能別の採算性が問われることになります。
≪ポイント≫
・リハビリを物療中心に割り切り、消炎・鎮痛にとどまらない、慢性疾患に対するかかりつけ医機能とすることも選択肢に
・運動器リハを武器とする場合は、専門職であるPT、STなどに優秀な人材を確保したい。
ただし、固定経費も高くなるので、事業計画・資金計画に注意が必要
・多職種での連携が重要なだけに、チーム力向上と人事労務管理等のマネジメントが重要
③職員配置・採用計画
整形外科の職員配置、採用計画については、リハビリ体制とMRIなどの高額医療機器の導入の検討が前提となります。
リハビリ体制の確保に関しては、施設基準に準じた専門職の採用が必要となります。優秀なPT、OTは、一般公募での面接で見出すことはなかなか難しく、可能な限り過去一緒に勤務したことのあるスタッフや同僚、あるいは紹介のなかから、核となる人材を確保するのが有効な手段です。一般公募の場合は、私どもの経験上PT・OT等に特化した媒体（「PT・OT・STネット」など）の利用が他の求人広告媒体より効果的と感じられます。広告掲載料も、大手企業が運営する求人媒体と比べ安価に設定されているようです。
またリハビリ施設基準を満たす意味では、資格保有者という点に割り切った採用も検討できます。
つまり、資格保有者であれば、専門学校の新卒者を採用することも一つの方法で、学校の就職課に求人を出すことも手段として考えられます。診療報酬上の施設基準を満たすことにおいて経験年数までは問われていません。ＰＴの一人は、経験豊富で能力の高い人材を採用し、その下に新人を配置することで全体の給与水準を抑制することも立ち上がりの時期では大切になります。
また、物理療法の対応を行うリハビリ助手は、無資格者でもよく、受付医療事務と兼務、あるいはリハビリ助手専任で採用することもできます。新規開業の場合は、入職要件を緩和することで、一般公募でも一定の応募数を確保することが容易になります。
MRIを導入する場合は、運営上常時1名の診療放射線技師を確保しなければなりません。診療放射線技師の採用も一般公募では簡単ではなく、勤務先病院の同僚や人づてで紹介してもらうなどの取り組みが必要と考えられます。事業計画でも述べましたが、DRを導入すれば、レントゲン撮影から画像取り込みまでにかかる手間が短縮でき、先生自らが対応したとしても、それほど手を煩わすことなく実施することが可能です。
ただし、患者数が増えてくると、より多くの一般外来に対応したほうが経営的に高効率になりますので、どこかのタイミングで、診療放射線技師を常勤採用する体制が必要になってきます。限られた診療時間のなかで、外来を断るような事態だけは避けなければなりません。
看護師については、常時１～２名体制を確保すれば問題ありません。ただし、看護師採用は、どの診療科でも困難なことから、病院勤務中に、開業後に採用したい看護師の目途を立てておくことも検討手段の一つです。特に、一緒に働いたことがある看護師の場合は、先生の診療のスタイルなどを熟知していますので、患者数が多くなる傾向になる整形外科では、診察中に次の患者さんを隣の診察室に呼び入れたり、先生が指示を出す前にオーダーが出そうな処置の準備に入ることができるなど、業務の効率化に大きく寄与します。
受付スタッフは、開院当初は常時2名体制で運営できますが、リハビリの受け入れが強化され、PTやOTの人数が増えると、リハビリ目的の患者数が一気に増加することが予測されますから、受付スタッフの増員も併せて検討が必要になります。整形外科の場合も、ターゲットとなる患者さんの年齢層が比較的高いので、どの職種についても年齢に合わせたコミュニケーション能力が求められます。また、慢性疾患に悩む高齢者や、突発的な怪我をした人の処置が中心となるので、患者さんへの気遣いや介助・院内誘導のできるスタッフを確保することが望まれます。
④プロモーション戦略
整形外科のプロモーション戦略は、地域の口コミへの積極的な働きかけになります。
（１）開業前のプロモーション
診療所開業を地域に知っていただくための一番の手段は、住民の皆様にお越しいただき、診療所の雰囲気や院長、スタッフの人柄などを直接感じていただくことです。その場での好印象から、すでに地域への口コミがスタートします。そのお披露目の機会となるのが、開業直前の週末、原則的に土曜日・日曜日の２日間を利用して実施する内覧会です。
開業直前の内覧会の実施は、多くの診療科で浸透していますが、内覧会の告知のために、一次診療圏（徒歩通院圏内、半径約500m）には、診療所のリーフレットのポスティングを、二次診療圏（開業エリアの競合環境や人口により変動。概ね半径1kmから2km圏内）には新聞折込みチラシによる告知を行うことが一般的です。
リハビリやMRIなどの高度な画像診断を診療所の特徴とする場合は、競合の配置状況を考慮し、バッティングを避け、かつ通院が十分可能なエリアに、相応の予算を確保した上で積極的に広告を展開します。
医療機関には広告規制があることから、開業の告知は最大の広告機会といえます。認知度を一気に高めるためにも、開院時に積極的なアピールをしたいところです。
（２）開業後のプロモーション
一般的な整形外科での主力の患者さんは高齢者です。そうした場合の最大の広告は、患者さんの口コミであることから、１人ひとりの患者さんに対して満足度を高める対応が地味ながらもっとも効果的といえます。効果測定として、初診時の問診表に、「当院受診のきっかけ」を質問項目として入れておき、「家族や知人の紹介(口コミ)」という来院動機の開院後の増減を定期的にチェックすることが重要になります。
また、整形外科の患者さんは、先生や看護師、受付だけでなく、放射線技師やリハビリ時のPT、柔道整復師といった多職種のスタッフと接する機会が多く、滞在時間も長くなる傾向があることから、スタッフの接遇能力が口コミに直結することを日常的に意識することが大切です。
そのほか、月1回程度の健康教室などの場を設けて情報提供を行い、患者さんの不安を取り除く工夫や、予防医療への取り組みを啓蒙することで、かかりつけ医として気軽に相談を受けられる環境を整えることが大切な取り組みとなります。
～株式会社日本医業総研 発行 診療所開業 ここで差がつく診療科別開業成功のポイント より～
★次回は 皮膚科の経営戦略・立地選定 を掲載予定です
＜過去のブログ＞
消化器内科 ①経営戦略・立地選定 2023/6月更新分
消化器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2023/8月更新分
循環器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2023/11月更新分
呼吸器内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2024/2月更新分
糖尿病内科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2024/5月更新分
小児科 ③職員配置・採用計画 ④プロモーション戦略 2024/8月更新分
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